


土壌汚染対策法に基づく指定調査機関指定番号:2021-8-1003
Environmental Engineering & Green製造業で培った土壌汚染対策の実務経験を活かし、
調査・行政対応から対策工事、不動産活用まで一貫して支援します。
対象地の状況や計画がまだ固まっていない段階でも相談いただけます。必要な調査と次の対応を整理します。
土壌汚染が確認された場合も、その後の行政対応から対策工事、当該土地の売却仲介・活用提案まで支援します。
SERVICE
計画段階のご相談から、調査・施工、必要に応じて土地活用まで。各分野の担当者が連携して進めます。




CASE
調査、対策工事、土地の再生・活用まで、目的と条件に合わせた対応事例を紹介します。

土壌汚染の調査・対策を通じて、安心して暮らせる環境と、持続可能な社会づくりに貢献します。
ASSESSMENT

指定調査機関の技術者が、公開情報から土地履歴等を確認し、土地の汚染可能性をすばやく簡易評価します。
※本サービスは、公開資料等に基づき土壌汚染の可能性を簡易的に評価するもので、土壌汚染対策法に基づく調査ではありません。
REASONS
指定調査機関としての専門性に加えて、製造業で自社工場用地・跡地の環境対策に長年携わったメンバーが、その経験と知見を活かして支援します。

汚染原因者の立場での過去の土地汚染対策経験に基づくリスク予想力

調査段階から手がけることで対象地を熟知し、対策工事やソリューションにつなげる品質力

他社や最新技術も含めて、複数の汚染対策技術を評価・実行する汚染対策技術の選択・運用力

顧客のニーズに適応した3ステップ(①調査、②対策工事、③活用・売却)のワンストップ性を備えた提案力

お悩みの内容を伺い、最適な解決策をご提案します。ご相談・お見積もり・現地確認は原則無料です。※遠隔地や複数案件など、内容により費用が発生する場合は事前にご案内します。